新型コロナワクチン接種後の理想の働き方は?

新型コロナウィルスが流行して以来、多種多様の変容を見せてきた『働き方』。そんななか、新型コロナウィルスに対抗しうるワクチンの普及が徐々に広がっています。ワクチン摂取が進捗するのに従いコロナ流行前の働き方にだんだんと戻っていくことになるのでしょうか? そこで、今回はどのような働き方が理想的なのかをいくつかのアンケートから考察していきたいと思います。

現在のテレワーク頻度はどれくらい?

まずは、そもそも現在テレワークがどれくらいの頻度で行われているのかを調査するため、20歳〜65歳のテレワーク/リモートワークをしているワーキングパーソン男女1035名を対象に「現在のテレワーク頻度を教えてください」というアンケートを実施、男女別での回答結果は以下のようなものになりました。

Q.現在のテレワーク頻度を教えてください(2021年8月実施)。

アンケートの結果を見ると完全テレワークは男女ともに約3割にのぼることがわかります。これを昨年2020年9月に行った以下のアンケートの結果と照らし合わせてみました。

Q.テレワークの勤務状況をお知らせください(2020年9月実施)。

以前のアンケートでは完全テレワークされている方は男女ともに15%程度にとどまっており、この1年間で、倍に増えていることがわかります。新型コロナウィルスの流行が長引く状況下で通勤がリスクになる昨今、テレワークの有効性が広く知られ、国内においても徐々にオフィスワークからテレワークへと移行が進んだようです。。

ワクチン接種後の働き方についての希望は?

では、ワクチンによって新型コロナによるリスクが軽減された場合、テレワークは淘汰されてしまうのでしょうか。先ほどの質問に続けて「新型コロナワクチン接種完了後はどのような働き方を希望しますか?」というアンケートをテレワーカーに実施したところ、以下のような回答となりました。

Q.新型コロナワクチン接種完了後はどのような働き方を希望しますか?

まず、完全テレワークを希望する回答が男女ともに30%前後。月に数日~週4日テレワークを希望する回答を含めると全体の95%を占めるという驚きの結果になっています。

一方で、会社側の意見はどうでしょう。「新型コロナワクチン接種が進めば、勤務先の方針はどうなりそうですか?」というアンケートでは、以下のような結果が得られました。

Q.新型コロナワクチン接種が進めば、勤務先の方針はどうなりそうですか?

「特に決まっていない」という回答を除外して、最も多かったのは「オフィスワーク中心に戻るが、数日はテレワークも認められる」というものでした。「テレワーク10割が継続される」という回答は全体の約1割にとどまっており、オフィスワークとテレワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」を目指す企業が多いようですね。

テレワークの理由はコロナだけじゃない?

今回はワクチン接種後の働き方についてアンケートを実施してみましたが、テレワーカーの95%以上がワクチン接種後もテレワークの継続を希望しているという結果がでました。そのなかにはもちろん完全テレワークだけでなく数日のテレワークも含まれていますが、場所を選ばずに仕事ができるテレワークには、これまでの記事でも紹介してきた様々なメリットがあることから、多くの人にとって理想的な働き方と捉えられつつあるようです。。たとえ、ワクチン接種を終えて通勤リスクが下がったとしても、時間の有効活用や、満員電車での通勤ストレス軽減などのメリットを享受したいと考える方は少なくないのではないでしょうか。だからこそ、会社側も社員を管理しやすいオフィスワークに戻していきたいと考える一方で、業務効率化と社員のワークライフバランス実現を両立するためにハイブリッドワークの形を模索しはじめているのではないかと考えられます。

少しづつワクチン接種が広がり、コロナ収束への希望が見えてきました。ここ1年の経験を活かして、収束後にテレワークのノウハウをどのように生かしていくかを考えていけば、よりよい働き方ができるのではないでしょうか。

新型コロナワクチン接種後の理想の働き方は?
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テレワーク・リモートワーク・在宅勤務の実態調査 2021年臨時調査版

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株式会社LASSICが行ったテレワーク・リモートワーク・在宅勤務の2021年臨時調査レポートです。コロナ禍が続くなか、ワクチン接種による状況の好転に期待が高まっています。ワクチン接種について、また、ワクチン接種後(コロナ終息後)の働き方について緊急調査を実施。ワクチン接種後はオフィスワークとテレワークどちらを希望する割合が多いのでしょうか?ワクチン接種とテレワークの相関性について市場調査データをまとめました。

対象地域
日本全国
サンプル数
1035件
調査実施日
2021年8月30日〜8月31日

調査結果のレポートをメディア運営の会社様に限り、無料でご提供いたします。

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